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賢く比較!して決定!するための基礎知識:PART2 vol.7 




どれに決めたらいいか、迷ったときの比較検討法

住宅ジャーナリスト 小菊 豊久

7.いま買うか、2〜3年先か、購入のタイミングで迷ったときの比較検討方法

■マンション市況は激しく動いている
 住まいの購入を検討するきっかけは、結婚や出産など個人的な事情によるところが大きく、客観的に購入時期の良し悪しを判断するのが難しい面があります。
 しかし、住宅価格は、その時々の景気動向などの影響を受けて、ダイナミックに変動します。最も記憶に生々しいのは、バブル景気と崩壊に見舞われた1980年代後半から1990年代前半でしょう。
 88年に首都圏の新築マンション価格は4753万円でしたが、90年には6123万円に急上昇しています。ところが、バブル景気が崩壊すると価格は急降下し、93年には4488万円と2000万円近くも値下がりしました。
 90年にマンションを購入した人たちは、この価格変動によって2000万円近い含み損を抱え込んでしまったのです。
 しかも90年当時の住宅ローン金利は、極めて高く、民間金融機関の変動金利型は年7%台〜8%台。ここ10年間ほどは2%台ですから、いかに高金利だったかを窺い知ることができるでしょう。
 加えて供給戸数は、2万戸台〜3万戸台。ここ10年ほどは7万戸台〜9万戸台ですから、極端に少なく、物件の選択肢は限られていました。
 このような時期に、満足のいく住まいを選び出すのはとても難しいでしょう。購入時期を慎重に選ぶ必要があるのです。

■6つの視点から購入時期を判断する
 購入時期として適切かどうかを判断する指標として、主に次の6点が考えられます。

1.分譲価格の動向…… 現状の価格が上昇傾向・下降傾向・横ばい傾向のいずれの時期にあるのか。価格が横ばい傾向か、上昇に転じはじめたときが買い時。
2.マンションの売れ行き(契約率)……売れ行きが上向きはじめた頃が狙い目。
3.住宅ローン金利の動向…… 住宅ローン金利が低利のまま据え置かれているときが狙い目。ただし、変動金利型住宅ローンを利用するのであれば、それほど神経質になる必要はない。
4.供給戸数の動向……大量供給期が狙い目。
5.供給立地の動向…… 都心部に集中傾向を示しているときが買い時。郊外へ拡散しているときは要注意。
6.住宅税制の動向……住宅ローン控除など、住宅減税が行われている時期を上手に利用する。

■衝動買いを慎み、冷静に市況を判断する
 マンション市況を予測するのは、不動産のプロでも難しく、それをまったくの専門外の人が行うのはいっそうの困難がつきまといます。
 しかし、住まいは人生で最大の高額な買い物。衝動的に購入を決めてしまうことだけは避けたいもの。できる限りの情報を集めて、冷静に判断することが求められます。
 そのためにも、私たちはより多くの有為な情報を提供していきますので、参考にしてください。




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